日本人が知らないニッポン
このコンテンツは、２０１０年２月に名古屋国際センターで開催された講演内容を編集したものです。
「日本人の知らないニッポン」 オープニングビデオ "ＵＮＩＯＮ"
THINKER "Union" from manon film worx on Vimeo.
「日本人が知らないニッポン」 −隠されてきた歴史から読み解く世界の成り立ち−
今回のテーマである「日本人が知らないニッポン」では、世界から見た近代・日本の歴史を振り返りながら、現在の世界の流れを読み解いていきます。
前回のイベント「新型インフルエンザ・ワクチンは打ってはいけない」同様、今回もこれまで慣れ親しんできた一般常識からかけ離れた内容や、テレビまたは新聞のニュースでは伝えられていない情報がたくさん含まれています。これまで一度も耳にしたことのない事柄や中にはとても信じられないような情報もあるでしょう。もし、そのような事柄に疑問をもたれたら、これを機会にご自分で一度調べてみるようお薦めいたします。いずれにせよ、このイベントから、世界を見る新しい視点を身につけていただけたら幸いに感じます。
それでは、本編に入っていきます。
２０１０年２月の時点で、最近日本の ニュースに出てくるものといえば、何でしょうか？
「普天間の米軍基地再編問題」「長引く不景気」「円高」「国家財政赤字」
「地球温暖化対策」また「ＪＡＬ再建問題」など、問題が山積みです。
一方、世界に目を移してみても、よく耳にするのはアフガン・イラクにおける長引く
「対テロ戦争」「イランの核開発疑惑」「温暖化をはじめとする環境問題」
「波乱含みの今後の世界経済動向」など。
国内同様、世界にも問題は山積みです！問題の多さと複雑さゆえに、世界中のすべての問題が解決する日が来るのだろうか……と疑問に感じます。
専門家ですら解決できないこれらの問題、ましてや一般市民の私たちにできるわけがない。
到底、無理なことだと、考えることさえあきらめてしまいがちです。
「私たちには、所詮、関係ないと……」
でも本当にそうなのでしょうか？
たしかに、世界に起きている問題をひとつひとつ別々に見ていくと難しくみえます。
とても解決できないようにみえます。
また、日ごろのテレビのニュース番組を見ても、表面的なことばかりを専門家が難しそうに議論しているだけで、問題の「本当の根源」にふれることはありません。
そこで、今回は、あらゆる世界の問題の「本当の根源」を明らかにするために歴史を探ってみました。すると、大変驚いたことに「過去」「現在」そして「未来」までもが、一本の線で繋がり、とてもシンプルに掴むことができました。
そう、この言葉のとおり、まさに " 歴史の中に未来の秘密があった " のです！
歴史をさぐると言っても、学校で習う歴史や一般常識で耳にする歴史は、単なる「ひとつの説」
また「ひとつの見方」に過ぎません。しかし、歴史上の出来事にはいろいろな見方があります。
例をあげると、「明治維新」
一般には、幕末の侍が、倒幕側と幕府側の敵味方に分かれて戦い、最終的には手を結び、
近代化した今の日本の礎を作ったという美談。壮大なドラマになっています。
しかし、よく調べてみると、維新の背後には大勢の外国人や外国製武器の存在があります。
これら外国の存在なしに維新は起きなかった、といえます。
「明治維新」は、日本人だけで成し遂げたことでは、なかったのです！
どうやら、私たちには、自国の偉人を美化したい気持ちのあまり、自分自身のことが冷静に見えてないところが、あるようです。この時代を舞台にしたドラマが流行り、そのストーリーが真実であるとされがちですが、事実を大局的にとらえるには、あまりにも視野が狭いと感じます。
下の世界地図で見るとわかるとおり、現実に日本は世界の中ではこんな小さな国にすぎません。
世界の中ではこんな小さな島国の日本。私たちには、世界から日本を眺めてみる視点が必要です。そこでまず、世界のことをよくつかんで、それから日本を振り返っていくことにします。
世界の仕組みをしっかりと把握するために、何を元に探っていくかというと……
お金です。
お金は世界のすべてに関わっています。前述した「国内の不景気・円高・国家財政赤字・世界の経済不況」これらは、すべてお金の問題です。
また戦争にもお金が深く関係しています。戦争は一見すると、「政治・民族・宗教・国家間の問題」にみえますが、戦争を始めるには、大量の武器と兵隊を用意しなければなりませんから、大量のお金が必要です。
逆にお金がなければ、戦争をしたくても、戦争そのものが起こせません。
また一見無関係の環境問題でさえ、二酸化炭素排出権というお金の取引の問題です。これについては、また後ほど話します。
つまり、世界の問題はすべて、「お金」の問題なんですね。
そこでお金の流れから世界を探ってみます。すると複雑にみえる世界の諸問題の原因が、不思議なくらい簡単に浮かび上がってくるのです。
では、そもそも「お金」とは何でしょう？古くから、人々は生活に必要なモノを手に入れるための 「物々交換」には不便を感じていたようで、世界各地で、「価値を表す」ための様々な素材でできた「貨幣」を考案し、取引の際に用いてきました。
石でできたものから貝殻、金、銀、銅、また木製や陶器製のものまで作られていました。
中には刀の形をした刀銭というものまであったようです。
日本の歴史を振り返ってみても、「絹糸」「紙」「お米」「古代中国（明や宋）の銅貨」
「金の小判」や「銀の粒」など様々な素材の貨幣を流通させてきました。
そして、時代を経て、国々が貿易により交流が深まると、世界中で通貨システムが統一されていったのです。
現代の世界の国々で共通する通貨システムといえば、「紙幣とコイン」です。
どこの国も高額通貨には、「紙幣」を用い、低額通貨に「コイン」を用いていますが、 主役は何といっても「紙幣」です。
そして、この現在につながる紙幣による通貨システムは、中世ヨーロッパに起源をもちます。
紙幣が発明される以前のヨーロッパ諸国では、各国の国王や支配者が金・銀・銅でできた延べ棒やコインを発行し、国民はそれらで商取引をしていました。
中でも価値の高い「 金」は、柔らかいためにすり減ったり、盗まれる危険性があるために人々は丈夫な金庫を持った金庫番（当時の金細工職人や両替商）に自分の「金」を預けました。
そして、「金」を預けた代わりにその証明書として預り証を受け取ります。
そして後に、この「金」の預り証が、紙幣になっていくのです。
人々は、自分の「金」が必要な時に預り証を持って、金庫番の所に引き取りに行っていましたが、やがて、経済が発達してくると、商取引の際にいちいち金庫番のところに行くのが煩わしくなってきます。
そこで、人々は預り証でじかに取引をするようになります。預り証でモノを買ったり、モノを売ったときに預り証を受け取ったり……。
このように元々は、「金」の預り証であった「紙」が通貨としての機能を持ち始めたのです。
街の人々は、預り証で取引をするのが、あまりにも便利なため、ますます多くの預り証が市場に出回ります。こうして、預り証は人々の信用を得て、金庫番のところには、誰も自分の「金」を引き取りに行かなくなります。
その結果、自然と金庫番は、有り余るほどの「金」を手にするようになったのです。
そこで、金庫番は、はたと気づきます。
「ちょっと、待てよ。人々が一度に全ての金を引き取りに来ることはない。だから、預り証を勝手に発行してもばれないぞ！」
こうして元々は、「金」を預かる代わりに渡していた預り証。金庫番は、これを「金」を預けていない人にも発行し、利子をつけて貸すようになりました。これが銀行の始まりです。
その後、金庫番は一般市民に貸すより、国王に貸付するほうがはるかに儲かることに気がつきます。戦争のたびに、各国の国王は多額のお金が必要なため、銀行家に借りるようになりました。
戦争は、銀行家にとって一番うまみのあることでした。
もし国王が戦争に負けて借金を返せなくても、借金の担保である国王の財産・土地・建物・税金が銀行家のものになるからです。
こうして、戦争のたびに財産を増やし、力をつけた銀行家は、やがて王族と血縁を結び、いつのまにか貴族になっていったのです！
貴族となった銀行家は、さらに大きな権力をもち、手持ちの「金」よりずっと多くの紙幣を発行する権利を国王に認めてもらいます。
つまり、何の価値の裏づけもない紙切れに価値をつけて、人々にどんどん貸し出す権利を手に入れたわけです。
ただの「紙切れ」を貸す代わりに、人々からは家、お店、車、貴金属、宝石、家畜など価値のあるものなら何でも担保に取っていきます。それらは全て銀行家の財産になっていきます。
これが現在でも行われている「紙幣」と「銀行」の仕組みです。
この「お金の仕組み」がわかると、今の「世界の仕組み」と「本当の支配者」が理解できます。
そして、この現実の世界で、「紙切れの貸付、利子と担保の取り上げ」によって、世界中の富を手中に収めている代表的な銀行家が、「ロスチャイルド家」です。
ロスチャイルド家のことを簡単に説明します。
中世ヨーロッパの銀行家の中でも国王より、はるかに大きな権力を手に入れたロスチャイルド一族。初代マイヤー・アムシェルは１７６４年、ドイツでロスチャイルド商会を創設します。１８００年代に入ると５人の息子をヨーロッパ諸国に派遣し、各国で銀行を創設させます。
固い結束で結ばれた５人の兄弟は、ヨーロッパ中を特製の二重底の馬車と高速艇で行き来し、世界一素早い情報のネットワークを確立し、現在の国際銀行の基礎を築き、ヨーロッパの金融を支配します。
中でも注目すべきは、イギリスに渡った三男のネイサン・ロスチャイルド。
彼は、１８１０年にロンドン証券取引所の支配者となり、「世界一の金融王」として君臨。
ヨーロッパ中の同盟国を相手に貸付をするまでになります。
さらに驚くことに、その５年後の１８１５年、イギリス連合軍とナポレオン率いるフランス軍との戦いに出資して、当時の財産３００万ドルをさらに２５００倍の７５億ドルに一気に増やします。
戦果の情報をいち早く手に入れたネイサンは、他の投資家を出し抜き、一人勝ちしたのです。
これで、ほとんどのイギリスの大金持ちや名家を破産させ、ヨーロッパの金融を独占し、今のロスチャイルド財閥の世界支配の礎を築きました。
わずか１００万円持っていただけでも２５００倍したら、２５億円にもなります。すでに世界一の金融王が、その財産をさらに２５００倍に殖やしたのですから……。
今の金額で、想像もつかないくらいですが、いずれにせよ、彼はロスチャイルド財閥の礎を築いただけでなく、今に続く一族の世界支配権を確実なものにしたことは間違いありません。
つまり、世界の未来は、２００年前のこのときすでに決まっていたのかもしれません。
有り余る富を手にしたロスチャイルド一族は世界最大の財閥を形成し、自分たちの強力な代理人であるＪ・Ｐ・モルガンとＪ・シフを支援し、アメリカに巨大なモルガン財閥、シフ財閥を形成します。さらに彼らから支援を受けたＪ・Ｄ・ロックフェラーは石油王、ハリマンは鉄道王となり、それぞれ巨大財閥を形成します。
なかでも注目すべきは、Ｊ・Ｄ・ロックフェラー。彼は１８８２年にはアメリカの石油をほぼ独占して、そこを元手にアメリカ最大の財閥を築きあげました。
ここで大事なのは……
ヨーロッパを代表するロスチャイルド財閥とアメリカを代表するロックフェラー財閥。
世界の２大財閥です。
彼らについてよく知る専門家・研究家によれば、
「今は、力を増したアメリカのロックフェラーが世界を支配している」
「いや、今でも世界を実質、支配しているのは本家のロスチャイルドだ」
「彼らはいま敵対している」
「いや、本当は上の方で、手を組んで世界を支配している」
など諸説ありますが、いずれにせよ、世界のすべてが、彼ら世界の２大財閥の意向で動いていることは変わりません。さて、話はロスチャイルド家に戻りますが、彼らの持つ権力の中で一番大きな力が「お金を発行する権利」です。
みなさんは、「お金」は国が作っているもので、国の持ち物だと思っているかもしれません。
しかし、実際は、このお金を刷る権利は政府のものでは ありません 。
ロスチャイルド一族のものなのです。
先ほどの絵で説明した「中世ヨーロッパのお金の歴史」は作り話ではなく今も続いている現実です。 国には、中央銀行があります。中央銀行は国の通貨を発行し、利子をつけて政府に貸し付けます。
ロスチャイルド一族は、１８１５年にイングランド銀行を支配下に置き、１９１３年には、アメリカ連邦準備制度（ＦＲＢ）、つまりアメリカの中央銀行をその支配下に置いています。
世界の基軸通貨ドルを発行する権利は、ロスチャイルド一族のもの（一部ロックフェラー家・モルガン家が所有）であり、アメリカ政府のものではありません。
これほど大きな力を持つロスチャイルド一族ですから、もちろん日本も大きな影響を受けています。日本の中央銀行である日本銀行は、持ち株の５５％は政府が所有することになっていますが、残りの４５％の株式の所有者は非公開となっています。うちロスチャイルド家が２０％から４０％（それ以上という説もある）は所有していると推測されます。
わかりやすく見るとこうなります。
ロスチャイルド一族は、国の中枢である中央銀行を所有し、そこからお金を発行し、政府に貸し付けて支配します。旧約聖書にこのような言葉があります。
−借りるものは貸すものの奴隷となる−
チーフprichettは誰だった
これをよく表しているのが、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの言葉です。
お金を発行する権利を持つ者こそが、実の支配者であり、一国の政府や支配者、政治家でさえもその力の前ではひれ伏すしかないのです。
この写真をみてください。6名の歴代アメリカ大統領です。
彼らは、すべて任期中に暗殺未遂もしくは暗殺されています。そして、もうひとつ共通して言えることは、通貨発行権を取り戻そうとしたことです。
たとえば、ケネディ大統領は、１９６３年６月に通貨発行権を取り戻し、政府発行紙幣を流通させますが、半年後には暗殺され、政府紙幣は即座に回収されました。
それ以降、通貨発行権を取り戻そうとする大統領は出てきていません。
ことの真相はわかりませんが、いずれにせよ通貨発行権は世界の根幹に関わることに間違いなさそうです。
さて次に、ロスチャイルド財閥、および、ロックフェラー財閥の巨大さをみていただきます。
ロスチャイルド一族は、世界中の多分野の巨大企業を所有しています。ここにあるものは、その中で代表的な一部です。
専門分野である銀行業、保険業など金融関係はもちろんのこと、資源、エネルギー産業、マスメディア、工業分野、エンターテイメント、食品、薬品産業まで、その分野は生活に関わるほぼ全てといっても過言ではありません。
また、戦争に必要とされる「お金・石油・原子力・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」なども所有しているということです。中でも「ロッキード・マーチン社」は航空機の会社として有名ですが、軍需産業分野で売上世界一の会社でもあります。
一方、こちらはロックフェラー財閥系列の巨大企業の代表的な一部です。
こちらもあらゆる分野の巨大企業を所有しています。
石油分野はもちろんのこと金融関係でも巨大企業を所有しています。数が少なく見えるかもしれませんが、最近の経営統合で巨大になったメガバンクです。「メリル・リンチ」は現在、ロスチャイルド系の「バンク・オブ・アメリカ」に吸収されています。
ロスチャイルド財閥同様、ロックフェラー財閥も戦争に必要な「お金・石油・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」すべてを所有しています。また、ボーイング社も航空機の会社として有名ですが、軍需産業の売上で世界トップ３に入る企業です。
この表は２００７年、世界の軍需産業収益ランキングです。
戦争を起こすときに欠かせない軍需産業は、空母やジェット戦闘機、高性能爆弾などの他戦闘に必要なすべてのものを供給しています。
世界のナンバー１，２がロスチャイルド財閥とロックフェラー財閥の企業であることは注目に値します。
次に見ていただきたいのは、アメリカの軍需産業の実態です。この動画は、２００５年サンダンス映画祭グランプリ受賞作である映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」（原題：ＷＨＹ ＷＥ ＦＩＧＨＴ）から抜粋したものです。冒頭で語られる「ロッキード・マーティン、マクダネル・ダグラス、ボーイングの３社」とありますが、マクダネル・ダグラス社は現在ボーイング社に吸収されているので、ロッキードとボーイングの２社のことになります。
この言葉は、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの妻であり、国際銀行でヨーロッパを支配した５人のロスチャイルド兄弟の母であるグートレ・シュナッパーのものです 。
近代に起きた世界中の戦争はすべて、彼女の言葉通り、彼女の息子たちが支配する国際金融権力によって、立案され、計画されました。当事国に必要な「資金と武器」の供給にいたるまで全ての支援を受け、意向を受けた政治家が両国に配されます。戦争は、用意周到に意図的に起こされてきました。
これほどまでに巨大な力を持つロスチャイルド一族は、欧米ばかりでなく日本にも大きな影響を与えてきました。それでは、次に「日本の近代の歴史」を振り返っていきましょう。
明治以降から現在に至る歴史の中で、特に戦争とお金の分野では、いつもロスチャイルド家またロックフェラー家が、深く関わっていました。
彼らはけっして歴史の表舞台に出てくることはありませんが、日本の歴史上の大事件の裏には、いつも彼らの存在があったのです。
明治以降の日本の歴史は、ロスチャイルド家およびロックフェラー家、また彼らに仕える国内の政治家によって起こされてきた戦争の歴史であるといっても過言ではありません。
明治維新は、「文明開化」といわれるように今の近代化された日本の出発点です。
人々のファッションが変わり、考え方、 政治、経済、法律、 宗教にいたるまで、すべてが近代化の名のもとがらっと一気に西洋化していきました。
この歴史に残る一大事件を成し遂げたのは、地方の侍でした。
おもに薩摩藩・長州藩・土佐藩など地方の下級武士たちです。
中でも代表的な維新の三傑といわれるのが、西郷隆盛、大久保利通、木戸孝允（旧名：桂小五郎）ですが、当時、敵対していた両藩を結びつけたのが坂本龍馬であるとされています。
この両者が結び付いた軍事同盟である薩長同盟の結果、倒幕運動が功を為し、明治維新に至ったとされています。今でも語り継がれる坂本龍馬による大手柄です。しかし、実際には……。
その背後にトーマス・グラバーというイギリスの武器商人の存在がありました。
グラバーは、ロスチャイルド家の系列会社であったマセソン商会の社員として中国の上海に派遣され、その後、日本代理人として長崎に赴任し、グラバー商会を設立します。来日当初は、生糸や茶の卸売をしていましたが、幕末の混乱に着目して薩摩・土佐藩士など倒幕派を相手に、武器や弾薬を売り始めます。
当時、幕府に敵対していた長州藩は、長崎のグラバーから武器を買うことを幕府から禁じられていました。そこで、龍馬はグラバーから分けてもらった武器を薩摩藩名義で、長州に流すことで両者を和解させることに成功したのです。
実のところ、これは龍馬を使って薩長を結びつけ、その後、両藩を支援して幕府を転覆させるというグラバーの計画でした。
また、それ以前にも敵対していたとされる薩摩藩の五代友厚や長州藩士の伊藤博文など、両者ともに交流のあったグラバーは、彼らにイギリス留学を斡旋し、当地で交流させます。
つまり、龍馬が両者をつなぐ前に海の向こうではグラバーの仲介で、薩摩と長州はすでに結びついていたのです。
なかでも、グラバーの手引きによりイギリスに密航し留学した長州藩の５人の若者たちは「長州ファイブ」または「マセソンボーイズ」と呼ばれました。というのも、今の価値で１０億円とも推測される彼らの留学費用の大部分を負担したのはグラバーの勤めるマセソン商会の社長、ヒュー・マセソンその人だったからです。
さらにヒューマセソンの上には、世界一の金融王ネイサン・ロスチャイルドの息子であるライオネル・ロスチャイルドがいました。
ライオネルやマセソンにかわいがってもらった５人の若者たちは日本に帰り、明治新政府ができた後、日本の最高指導者となります。
いわば、ロスチャイルド家当主の子分であった若者たちによって、明治の日本が作られていたわけです。
明治維新をロスチャイルド家の視点からみてみるとこうなります。
初め、日本と貿易を始めたロスチャイルド家の代理人（グラバー）は幕府の体制が古いため、なかなか効率よく取引ができません。
そこで地方の若者（この場合、薩摩藩・長州藩の下級武士）に資金と武器を提供し、クーデターを起こさせます。
自分たちが教育し、支援した若者たちが政府を転覆し国を乗っ取ります。
彼らを通じて日本を支配し、有利な関係を結びます。
明治新政府はこのように創設されました。
しかし、所詮イギリスの後押しでできた傀儡政権ですから、その明治新政府に不満を持つ者も多く出てきます。
そこで、内戦が起きます。
戊辰戦争です。
薩摩と長州を中心に作られた明治新政府を相手に、不満を持つ旧幕府軍が戦いました。
多くの悲劇を生んだ明治初期の内戦です。
戊辰戦争は、まず新政府軍 V.S 幕府軍の主導権争いの京都「鳥羽・伏見の戦い」 に始まり、次は「東北戦争」、さらに北上して、旧幕府軍の最後の抵抗となる「箱館戦争」で幕を下ろしました。
当初、京都の戦いでは両軍の兵力は、新政府軍の約5000人に対し、 旧幕府軍が15000人。旧幕府軍側が３倍ほど数で上回っていました。
しかし、朝廷が薩長軍を官軍と認定し、錦の御旗（みはた）の使用許可を与えると形勢が逆転します。この錦の御旗は、下級公家であった岩倉具視が密造したものでしたが、朝廷の許可を得て戦地で掲げると、「天皇には逆らえない」と旧幕府軍の戦意は低下します。慶喜が軍を捨てて京都から江戸に逃走したことも重なり、新政府軍の圧勝に終わります。
これにより、地方の下級武士と下級公家によるクーデターは完遂したのです。
また江戸では、新政府軍の司令官である西郷隆盛と幕府側代表の勝海舟の話し合いにより、幕府側から新政府側に江戸城が明け渡されました。争うことなく、無血開城した江戸城でしたが、その裏には、後の貿易への支障を恐れたイギリス側から、新政府軍に「江戸城は攻撃するな」という指示がありました。
この幕末から明治維新にかけて、日本の背後では、イギリスが薩長倒幕勢力を通じて南方からの日本支配をもくろんでおり、フランスは幕府を通じて日本の支配をもくろんでいたのです。
またさらにその上には、それぞれ英・ロスチャイルド家と仏・ロスチャイルド家の存在がありました。
戊辰戦争を振り返って見ると、以上のようになります。
英のロスチャイルド家と仏のロスチャイルド家が二手に別れ、薩長倒幕勢力と江戸幕府の両方を資金と武器で支援します。その後、両者を戦わせて、どちらが勝っても支配権と利益を手に入れます。
さらにこの後、明治政府を作らせた後に今度は、外国と戦わせます。
日露戦争です。
小国の日本が大国ロシアを相手に戦いました。
この戦争は、有色人種が白人相手に勝利した初めての戦争ということもあり、 当時の日本国民はおろか、白人の支配下にあった東南アジアをはじめとする植民地の国々は狂喜乱舞しました。
当時の日本は、この戦争の戦費を調達するために、増税に次ぐ増税を国民に 課しました 。
それでも足りず、ひいては国債まで強制的に国民に買わせる始末で、市町村は係員に一戸一戸、訪問させていたほどです。
買わない者は、国家への忠誠心を問われる雰囲気だったそうです。この頃の日本は軍事国家街道をまっしぐらで国家予算のうちの軍事費の占める割合が５１％を超え、世界一になっていました。
さらなる戦費の調達に困っていた当時の日本銀行副総裁、高橋是清は日本の国債を外国に買ってもらうために、イギリス・アメリカへと渡ります。
アメリカでは、ロスチャイルド家と血縁関係のある大銀行家ジェイコブ・シフから５００万ポンドの国債を買ってもらいました。
国債を買ってもらうということは、後で利子をつけて返す、つまりお金を借りることと同じです。
同様にイギリスではロスチャイルド支配下の銀行団から５００万ポンド、後にロスチャイルド本家からもさらなる融資を受けます。
このように戦費を調達した日本は、ロスチャイルド系列の軍需企業から主力戦艦・三笠（英・ヴィッカーズ社製：当時のお金で８８万ポンド）などを購入し、ロシアと戦争をします。
日露戦争もロスチャイルド家の視点からみると、イギリスやアメリカのように、まだ支配下にない大国ロシアを、育て上げた日本と戦わせ、封じ込めるための戦争だったのです。
そのために日本に戦費を貸し付け、自分たちの会社の武器を買わせ、ロシアと戦わせ、ロシアを叩いた上で日本からも巨額の利子を取り上げるという構図です。
形として、戦争には勝ったものの戦勝国の利権である賠償金はロシアから一切もらえませんでした。その結果、政府はロスチャイルド家とシフ家に高い利子と元金を払い続ける羽目になりました。おかげで、国家財政は火の車、不満を持った国民が東京で暴動を起こし、戒厳令が敷かれたほどです。
ロシアは戦争に負け、日本は経済的な大打撃を受けるだけに終わり、結局この戦争で勝ったのは、ロスチャイルド家だけだったのです。
当時すでに中国と戦い、戦況も泥沼化していた日本が、さらにアメリカとも戦争を始めます。一度に二つの大国と戦うという無謀極まりない戦争で、大敗します。この戦争については、「侵略戦争」だった、または「自衛のために仕方なく起こした戦争」だった、もしくはその両方の面があるなど、いろいろな見方があります。
いずれにせよ、日本に一番の衝撃を与え、いまだその影響を与え続けている出来事であることは間違いありません。
開戦当時、ロスチャイルド・ロックフェラー・モルガン一族などの一部の国際金融権力者だけで世界の富の８０％を所有していたと推測されます。
つまり、彼らはその膨大な富を使い、政治家を操り、武器を売り、世界中のどの国でも戦争をさせることが可能でした。
事実、彼らはヨーロッパにおいては、イギリス・アメリカ連合国の敵国であるドイツのナチス党に裏側で資金を提供し、支援して大きく育て上げ、戦争を起こすことに成功していました。ヒトラーを支援したのは、ロスチャイルド家から意向を受けたアメリカの財閥でした。細かく言えば、ロックフェラー財閥のスタンダードオイル社が石油を提供し、資金を提供していたのはブッシュ元大統領の祖父・プレスコット・ブッシュ氏です。
ヨーロッパで第二次世界大戦を勃発させた後は、アジアにその火種を広める準備が着々と整っていました。
それは、真珠湾攻撃から始まりました。
日本軍が突然の奇襲攻撃でハワイのパールハーバーの米・太平洋艦隊と米軍基地に先制攻撃を仕掛けました。この奇襲攻撃に全米国民が怒ります。「姑息な日本人！やっつけてしまえ！」これを機にアメリカとの全面決戦に突入しました。
しかし、これが本当に日本軍の奇襲だったかというとそうではありません。
当時のアメリカ軍は日本軍の暗号をすべて解読しており、アメリカ側は日本軍の攻撃の予定も熟知していました。しかし、日本との戦争をのぞんでいたため、知らないふりをしたのです。
ナイアガラフォールズ、オンタリオ州の女性の護衛
当時の米大統領ルーズベルトは、不景気だったアメリカをニューディール政策で持ち直すことができず、経済不況を打開するには戦争しかないと考えていました。また、戦争に反対だったアメリカ国民を戦争に駆り立てるためには、日本からの先制攻撃がどうしても必要だったのです。
そのため、彼は、日本軍の奇襲計画を傍受した部下から数々の報告を受けてもすべて無視しました。また、 ソ連のスパイでもあった近衛首相の側近・尾崎 秀実（ほつみ）からの通報で、12月上旬の開戦を知っていたともいわれます。またハワイに太平洋艦隊を集結させておくことに反対したリチャードソン太平洋艦隊司令長官を更迭、後に事情を知らないキンメル提督を任命するなど、先制攻撃を誘い込むような動きを見せています。
「私は宣戦しない。戦争を作るのだ。」は彼の言葉です。
また、日本側の真珠湾攻撃の首謀者は山本五十六・連合艦隊司令長官でした。彼こそは、日本の軍人というイメージがありますが、実は大の親米派でした。
過去にハーバード大学に留学し、ほか駐米武官などの滞米経験も豊富であり、当時の日米の国力の差が１０倍以上あることなど、誰よりもアメリカの国内事情に精通していた人でした。
また軍内で、戦争を可能に見せるため会議に提出するアメリカのデータを過少に書き換えることまでしていたのです。その後、軍上層部全員が反対する中、真珠湾攻撃を立案、決行します。しかも決定打を打たずに退却という不審な行動。その動きは悉くすべてアメリカの利益になるようなものばかりでした。その真意はまったく謎です。
一説には完全なスパイそのものだったとも言われています。彼は戦前当時、近衛首相に、「初めの半年や1年の間は暴れてみせます。しかし、2年3年となれば全く確信は持てません。だから、できれば日米開戦は回避してほしい。」と伝えている反面、自分の指揮で開戦した後は「短期決戦・早期和平」を目指していたようですが、結果として日本は悲惨な結末を迎えます。
「このまま戦争が続けば米軍側にさらに犠牲者が出るから、あれは仕方がなかった。」
また、「姑息な奇襲攻撃で先制を仕掛けた日本には、これぐらいやって当然！」
「リメンバー・パールハーバー！」
真珠湾攻撃の復讐をされて当然、という論法で、国際社会では、いまだに正当化されている広島・長崎の原爆投下。
当時の日本はすでに惨敗状態で、とても戦えるような状態にありませんでした。１９４５年３月に和平協定も申入れましたが、却下されています。
ここで考えてほしいのは、なぜ日本に原爆の投下が必要だったのか？それも２回もです。さらに広島に投下されたものと長崎に投下されたものは異なる２種類の原子爆弾でした。
まず、原子爆弾の開発にはロスチャイルド・ロックフェラー両財閥の大きな力が働いていました。原子爆弾の開発に必要な２０兆円にも上るといわれる莫大な資金は両財閥から提供されていました。それはすべて、大戦後に「核の脅威」を用いて世界を支配するために、核がどれほど凄まじい威力をもった兵器かを国際社会に見せつけておく必要があったからです。つまり、広島・長崎は核の威力を世界に知らしめるための人体実験であったといえないでしょうか。
このような世界中を巻き込む悲劇が二度と起きないようにと戦後の１９４５年、世界平和のために国際連合が創立されました。
国連本部ビルは米・ニューヨークにあります。これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられました。また主要ポストはロスチャイルド財閥の人脈（血縁者）とロックフェラー財閥関係者で占められました。いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められています。
つまり、振り返ってみると、「第二次大戦の勃発から、原爆の開発と使用、そして、戦後の国連の創設に至るまで」、すべてが両財閥の計画だったのです。
原子爆弾に必要な原料であるウランは、戦前からロスチャイルド家所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され始めていました。またＨ・Ｌ・メンケン氏は、その著書『アメリカン・ランゲージ』の中で「国際連合」という名称は、日本による真珠湾攻撃の前からアメリカのルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相の間で決定されていた、と述べています。
さて、みなさんは「国際連合」といえば、学校で習ったり、一般常識で知っているとおり、世界平和のための公益法人の組織であると理解されているかと思います。
実際にそのような側面もありますが、現実には、世界約２００か国をまとめて支配するために、
一部の財閥が出資してできた私的機関という側面も強いのが現実です。
常任理事国であるアメリカ・ロシア・中国・イギリス・フランスのみが拒否権を持ち、他の国は持ちません。
日本は国連にアメリカ（４億９０００万ドル・２００７年）に次ぐ第二位の財政負担（３億３０００万ドル）をしており、この額は残りの常任理事国４カ国の財政負担額の合計と同額です。にもかかわらず、日本には何の決定権も与えられていません。
ここで、誤解してほしくないのは、国連職員の方の多くは、心から平和のために働いている人々であり、事実、国連は数々のすばらしい国際援助活動をしています。
その一方で、国連平和維持軍（ＰＫＯ）は、時として、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸をしていた実態も（ニュースでは報道されない）あるのです。ここでお伝えしたいのは、「表と裏の両面がある」ということなのです。
ここで、国連と核兵器の関係について話しておきます。
大戦後の核の拡散について。世界にどのように核兵器が広まっていったかの経緯です。
表向きには、一部の科学者がアメリカの核独占（一極集中）の危険性に危惧し、良心からソ連に技術を持ち出したとされていますが……、実際には、意図的に行われた行為でした。つまり世界支配と利益のためです。
ソ連の核開発には、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会（ＣＦＲ）のメンバーであり、またルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での宣誓供述があります。
このようにまず初めにアメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと５大常任理事国に核が計画的に分配され、世界中の約２００の中小国すべてが核を持つ常任理事国の支配下に置かれるという構図です。
その後、核開発技術は中国からインドとパキスタンへ。またアメリカからイスラエルへと輸出されていきました。さらに、水爆までもが、ひととおりこれらの５大国に配備されました。
国連の常任理事国に原爆・水爆がひととおり完備された後、１９７０年にある条約が締結されます。核拡散防止条約（ＮＰＴ）です。
この条約は、常任理事国以外の国には核保有を禁止するものです。
表向きは、核廃絶を訴える国と平和運動団体によって核廃絶を目的に制定されたことになっていますが、その真意は、この条約を根拠に「国連非加盟国」を「核を持とうとしている国」などとして批判し、場合によっては国際世論を味方につけて、攻撃できるという体制を整えることです。
最近、この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされているのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」です。
これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難されています。
その実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのです。
「核武装疑惑・テロリスト国家」＝「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのです。そして、彼らを一気にまとめて総攻撃するきっかけとなったのが、あの「９．１１テロ事件」です。
全世界を震撼させた大規模テロ攻撃です。この事件をきっかけに世界は一変しました。
このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。
まず、９．１１テロ事件を振り返ってみます。
この事件は２００１年９月１１日、アメリカ本土において、オサマ・ビン・ラディン率いるイスラム過激派組織のアルカイダのテロリストが旅客機をハイジャックし、ニューヨークの世界貿易センターに乗客もろとも自爆テロを決行したという事件です。
この他にも……。
アメリカ国防省ビル（ペンタゴン）に一機が激突し、ピッツバーグ郊外に一機が墜落しました。
さらにツインタワーから数百メートル離れた第七ビルは、数時間後に崩壊。以上が９．１１テロの概略です。
しかし、この同時多発テロ事件。全てがアルカイダの仕業によるものであるというアメリカの政府発表には、多くの疑惑があります。
まず、はじめに容疑者とされるビン・ラディン氏の一族は、ブッシュ大統領の一族とは、３０年来のビジネスパートナーの間柄です。
ビン・ラディン一族とブッシュ家は石油会社を共同経営するなど、とても密接な関係にあります。そもそも氏は、洞窟に潜むテロリストなどではなく、アラブの大富豪の子息です。
ビンラディン一族は、ブッシュ家の仲立ちでアメリカの誇る大手軍需産業・カーライルグループに 巨額の投資をしており、その仲介者がブッシュ家なのです。
そして、９．１１テロ後のアフガン侵攻・イラク戦争などの「対テロ戦争」で莫大な利益を上げたのは、他ならぬカーライルグループでした。
ツインタワーは、航空機の衝突後、わずか１〜２時間後に完全に崩壊しています。
あまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩れたのです。このビル自体は外壁に網の目の鉄板が配され、旅客機何台分もの衝撃に十分耐えられるように設計されていたと、このビルの建設プロジェクト責任者であるフランク・マルティニ氏が証言しています。
さらにあまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩壊し、事前に階下での爆発音を聞いた多くの一般市民や消防士の証言もあります。またビル崩壊時の映像を再生してみると、崩壊するより早く階下で爆発している箇所がいくつも確認できます。
アメリカ国内で外国人組織が同時に４機ハイジャックすることでさえ難しいはずなのに、ビルを解体するくらい強力な爆発物を事前に多数、仕掛けておくなど、これほど大規模なことが、アラブの一テロリスト組織に可能でしょうか？
さらに、アメリカ国防省ビル（ペンタゴン）の激突現場に残された穴は、大型旅客機が突っ込んだ穴にしては小さすぎるという指摘があります。
建物が、主翼の幅に相当する損害をまったく受けていないのです。（※写真の飛行機は合成イメージ）そして、機体のほとんどは蒸発してしまったとされ、遺体も一つも見つかっていません。
同様に、ユナイテッド９３号機の墜落事故現場においても機体のほとんどが蒸発したとされ、機体の大部分が見つかっておらず、遺体もひとつもありません。機体がほとんど蒸発し、遺体が一つも見つからないような旅客機墜落事故は、前代未聞であり珍事件です。それが二つも同時に起きたとなると、そもそも本当に航空機自体がこれらの事故現場に墜落していたのかと問いただしたくなります。
これほどまでに疑わしいアメリカの政府発表ですから、日本の国会でも追及した人がいました。
２００８年１月の参院外交防衛委員会で民主党参議院議員の藤田幸久氏が、先ほどあげた疑惑以外にも、ハイジャックに使用された航空機の会社（ユナイテッドとアメリカンエアライン）の株取引が９月１１日寸前までに、まるで事故を知っていたかのような不可解な売買が大規模に行われ、莫大な利益を手にした人がいることにも言及しています。
これらが、アラブの洞窟に潜む一テロリスト組織に可能なことではない！として、もっとはるかに巨大な世界的規模の組織の関与を示唆しています。
藤田氏は詳しい内容を本に書いて出版しています。
またさらに一番不思議なのは、イギリスの大手テレビ局BBCが、第七ビル（通称：ソロモンブラザーズビル）の崩壊約２０分前に、生中継のニュースで「ビルが崩壊したようです」と先に流したことです。このニュース報道終了５分後に、第七ビルは実際に突然、音を立てて大崩壊するわけですが、このビルには旅客機も激突していませんでした。
生放送のニュース映像です。女性キャスターの右後ろにまだ第七ビル（ソロモンブラザーズビル）が建っているのが確認できます。
また、最後のコメント中に、突然中継が切られてしまうという不可解な映像です。当のBBC放送局は、「映像を紛失してしまったのでコメントできない」としています。この映像は当時のニュース映像を録画していた一般視聴者がインターネットで公開したものです。
これほどおかしな点の多い世界的な事件ですから真相を究明する人たちがあらゆる方面で資料を提供しています。
９．１１テロについての疑惑を検証するDVDです。
この事件について、政府発表と食い違う科学的な証拠が８００件ほどあるといわれています。
科学者や建築設計士などの専門家だけでなく、真相を求める犠牲者の遺族の方々、またテロを事前に予告されていた内部告発者など数多くの人々が米政府に対し、事実の公表を求めて、９年たった今も日々活動しています。
同じく、９．１１テロの疑惑を検証する本の数々です。
アメリカ政府同様、日本政府の公式見解は、テロの首謀者はビン・ラディン率いるアルカイダの犯行としています。
しかし、最近のアメリカのNYタイムズとCBSの共同調査によると、政府の公式見解をそのまま信じている人はわずか１６％、政府が何か隠していると思う人が５３％、政府はまったく嘘をついていると思う人が２８％、つまり、テロの当事国のアメリカ人でさえほとんどが、政府発表を信じていないのが現実です。日本の私たちはどうでしょうか？おそらくいまだに過半数の人が、政府発表のアルカイダ犯行説を信じているのではないでしょうか。
９．１１テロ以来、世界の目の敵となったアフガニスタンとイラク。
とくにイラクはアメリカ主導の国連加盟国の連合軍による一方的な攻撃により、瞬く間に壊滅、占領されました。いまでも治安が安定しない現地では、連合軍の軍隊が駐留し続けています。
当時のアメリカのブッシュ大統領と日本の小泉首相は、大の仲良しで、ともに「対テロ戦争」をスローガンに一致協力しました。
日本政府は、テロ対策特別措置法を制定し、2001年から2010年1月15日まで海上自衛隊の補給艦と護衛艦をインド洋に派遣し、米英をはじめとする国連・多国籍軍の艦船に対して、洋上補給（給油）を行なって支援してきました。
もともとこの法律に基づく給油は、アフガニスタンにおけるアメリカの活動支援が目的であるとされていましたが、実際にはほとんど（８割以上）の燃料がイラク戦争のために使われていたことが米海軍の情報で明らかにされました。つまり、日本はイラク攻撃に大きく関与していたのです。
wappingersフォールズ、ニューヨーク州
これは「９．１１テロからつながるイラク戦争への流れ」を動画 でまとめたもので、映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」（原題：ＷＨＹ ＷＥ ＦＩＧＨＴ）からの抜粋 です。
ちなみにこの「イラク攻撃」は、９．１１テロのわずか４日後に議会で発案されていました。
最後にブッシュ大統領は、「９．１１テロとフセインは、まったく関係なかった」と発言しています。
つまり「大量破壊兵器」も「アルカイダとの関係」も始めから「まったくの根拠ない嘘」だったわけです。
ここでざっと、９．１１後のアメリカの動きを整理して追ってみます。
テロの「容疑者であるビン・ラディン氏が潜んでいる」また「彼を匿っている」としてアフガンが攻撃されました。
次に「大量破壊兵器を持ち、アルカイダを匿っている」としてイラクも攻撃されました。去年には、パキスタンの米兵も増兵し、戦闘の準備を整えました。そして、中東では珍しい親米国のサウジアラビアには多くの米軍基地があります。
あと残るのは、真ん中にはさまれた「イラン」のみです。
２００７年には国連安全保障理事会が、満場一致でイラン核活動に対する制裁決議を可決しました。つまり、「核兵器を作る恐れがある国家」として、世界中がイランを非難することになったのです。国連安保理は、これ以降４度もイランに対して、制裁決議を行っています。
国連は全加盟国にも同様の経済制裁を要請し、ＥＵは続く２００８年にイランが核開発の停止を拒んでいるとして、関係者及び企業の大手銀行の資産を凍結するなど経済制裁を始めました。
アメリカは、２００７年以来、ことあるごとに同様の経済制裁を行い、２０１０年に入ってからも新たに追加制裁を行う動きです。同様に日本政府も、２００７年からイラン対して経済制裁を実施しています。イランは相次ぐ、世界からの貿易停止措置と海外資産の凍結などの経済制裁で窮地に立たされています。
また戦争に向けて軍事訓練も開始して準備を整えています。イラン戦争は、いつ始まってもおかしくないという状態が続いているのです。戦争になれば、瞬く間にイランは侵攻され占領されてしまうのはいうまでもありません。
映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」（原題：ＷＨＹ ＷＥ ＦＩＧＨＴ）からの抜粋
アメリカは、自国の覇権のために世界中の戦争に介入してきました。その裏側には、アメリカという国家でさえも自由に操り、自分たちの世界支配のコマとしている人たちがいるのです。
イランを支配し、中東制圧が完了したら、有力な国連非加盟国はなくなり、世界をほぼ国連の支配下に置いたことになります。
真の世界支配者は、武力による世界征服を進める一方、経済による世界統一も進めています。
その世界統一の前段階にあるのが、「地域統合体」です。
地域統合体は地域の国々を一つにまとめるものです。 目標として掲げるのは、地域の「経済発展」であり、具体的に実施することは、以下のとおりです。
@国家間での関税（貿易時にかかる税金）の撤廃
A国境の撤廃
B通貨を統一
その後に
C法律を統一
よくいえば、経済の発展のための地域統合ですが、別の側面から見たら、国を壊して管理しやすいように、お金と法律を統一してひとつの大きな国にしてしまうことです。
これは、すでに世界の各地域で始まっています。
まず、欧州連合（ＥＵ)です。通貨統合と政治統合を目的に１９９２年に設立されました。
現時点で、加盟国は２７カ国までに増えています。
EU 法は国内法に優先するなど世界に先駆けて、通貨統一をはじめとする、国境の撤廃、法律の統一を実施しています。２００９年１２月には、ベルギーの首相を兼任するＥＵ初代大統領も選出されました。まさにＥＵは、ひとつの国になったのです。
アフリカ連合は、２００２年にＥＵをモデルとして政治・経済的統合を目的に発足しました。
将来的にはアフリカ合衆国までも視野にいれています。つまり、アフリカもひとつの国になっていくのです。現在のアフリカ連合議長は、リビアのカダフィ氏です。
さて一方、カナダ・アメリカ・メキシコの３国による北米連合ですが、これらの３国とも「北米連合」のような政治・経済の地域統合の予定はないと公式には認めていませんが、２００５年には、「北米の安全と繁栄のためのパートナーシップ」（ＳＰＰ）という組織を立ち上げ、２０１０年までの地域統合を目標に掲げています。
それを証明するかのように２００８年には、公式に知られていない「北米統一通貨の流出事件」やカナダからアメリカをまたいでメキシコまでつながる、「ＮＡＦＴＡスーパーハイウェイ」（高速道路）が既に建設されているなど、その動きは、国民の知らない間に水面下で進行しています。
またアジアに目を向けるとどうでしょう？２０１０年１月１日から中国がＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）加盟国との関税撤廃を開始しました。
その結果、東南アジア諸国では人民元が大量に流通しています。今後、アジアの経済は中国の「元」を中心に発展していく動きです。
また航空券を値下げし、アジアの人々が国家間を移動しやすくするなど実質、国境の撤廃ともいえる方向に動く中国は、未来の「アジア連合」のリーダーになるのはどうやら確定のようです。
日本のファミリーレストランをはじめとする外食産業やコンビニエンスストアをみてもそこには、多くの中国人留学生たちが働いています。今後、ますます多くの中国の人々が日本に移住してくるのは間違いありません。 彼らの中には、日本語も英語も話せる人材も多く、今後の中国企業の国際競争力を担う有能な人材になっていくでしょう。
中国はさらに大きな飛躍を遂げていくのです。
今後のアジア連合は、おそらく中国主導で現在ある東南アジア諸国連合（ASEAN）の１０カ国に日本・韓国・中国が加わっていくと予測されます。これは、ＡＳＥＡＮ＋３（アセアン・プラス・スリー）と呼ばれるものです。
またアジア連合にオーストラリア・ニュージーランドなどの太平洋の国々が加盟したら、太平洋連合（パシフィック・ユニオン）という形の地域統合体になっていくでしょう。
世界中でここまで進行している地域統合ですが、いずれにせよその先にあるのは……。
各地域の地域統合体が形成され、安定すると、その後、統合され世界統一政府ができます。
「平和」という大義名分で戦争し、国際連合が創られたように、現在は「地球環境のため」という大義名分で、この「世界統一政府」の母体が形成されようとしています。
この世界統一政府では、お金も法律もすべて統一管理される、文字通り世界はひとつ！になるわけです。
「地球が危ない」「地球を守れ」あらゆる名目の「環境保護活動」「二酸化炭素が悪い」
これらのスローガン、照らし合わせてみると、何かと似ていますね？
「世界平和が危ない」「テロから世界を守れ」「平和運動」「イスラムのテロリストが悪い」
それはさておいて、現在、地球環境を守るために世界が一致団結し、協力の動きを見せています。ご存知のとおりの「ストップ地球温暖化」です。子供までがテレビで、地球の未来のためにその必要性を訴えています。
この「ストップ地球温暖化運動」をわかりやすくまとめてみます。
CO2のせいで地球が温暖化→このままいけば南極の氷が解ける→海の水位が上がり、地球が沈んでしまう。それをストップするために世界が協力してCO2の排出を少しでも食い止めなければいけない。だから、CO2の排出量を条約で取り決めて、規定量を超える企業や国家は、権利をよそから買わなければならない。このルールを作れば、CO2を削減させる方向に社会や技術が進展していくだろう、というわけです。
そして、この世界的環境保護活動のシンボルとなっているのが、エコバック、かわいそうなシロクマ、ヒマラヤだったりするわけです。
しかし、この「地球温暖化」は、「数ある説のひとつ」にすぎないのです。
まず、疑惑説の１つめ「地球は寒冷化している」。この説を唱える科学者によれば、「地球は長期的に寒冷化と温暖化のサイクルを繰り返しており、今は一時的に温暖化しているだけで、今後、長期的には寒冷化していく」という見解です。
２つめは、「人間の活動によるＣＯ２の総排出量は温室効果ガス全体のうちわずかであり、気候変動に影響しない」とするものです。具体的にいえば、温室効果ガスの９０％は水蒸気で、残りの１０％のうち数％がＣＯ２、そのＣＯ２全体の中でも海や動植物から出されるものがほとんどで、工場や自動車の排気といった人間の活動から出るもの全部合わせても地球全体から出るＣＯ２総量の中で占める割合はとても低いという見解です。
３つめは、「南極の氷は中心では増えている」という意見です。みなさん、一番気になるのが、南極の氷が解けて地球が沈んでしまうというシナリオですね。この見解を示す科学者によれば、「実際には南極の中心で測定される氷の量は増えている」ということです。
４つめは、「ＣＯ２が増えるから温暖化するのではなく、温暖化が起きた後にＣＯ２が増える」という見解です。つまり、地球が暖かくなると、動植物の働きが活発になり、運動量が増え、繁殖して個体数も増えることにより、排出されるＣＯ２も増えるという仕組みです。
そして、最後５つめは、「温暖化の原因は、ＣＯ２ではなく、太陽の黒点運動と関係がある」とする見解です。この他にも二酸化炭素による地球温暖化の通説と異なる見解は数多くあります。
地球温暖化説の科学的な裏付けとその対策に大きな影響力を持つ組織にＩＰＣC（気候変動に関する政府間パネル）という組織があります。
この通説を唱えるIPCCの人々は約２５００人（一般人と科学者の混成）である一方、疑惑説を唱える科学者は約３１０００人（うち９０００名が博士号を持つ専門家）います。私たち一般人が、本当に地球環境問題に関心を払う気持ちがあるとしたら、後者の見解にも耳を傾けることが大事ではないでしょうか。
ところで、地球温暖化対策の元になっている「 気候変動枠組条約」は、１９９２年に国連が制定したもので世界の１５５カ国が署名しました。この条約の原則として「予防的アプローチ」というものがあります。これは、温室効果ガスによる地球の温暖化が、 " 科学的に不確実性があること " を理由に対策を先延ばししてはならないという原則です。つまり、国連はこの原則に基づいて、たとえ温暖化が二酸化炭素によるものでなくても対策を進めています。
またこの条約の中の第２条に「大気中の温室効果ガス濃度を危険でないレベルに安定化させる」とあります。しかし、明記されているのは、各国が対１９９０年比・何％のＣＯ２削減をいつまでにすべきかという数値のみで、温室効果ガス濃度をどのレベルまで最終的に持っていくかという具体的な数値目標を掲げないまま、１７年以上も対策が推し進められています。
なぜ、気候変動の真の原因を究明せずに、「ＣＯ２削減」だけを推進しているのでしょうか。
ＣＯ２による温暖化説は、ロスチャイルド・ロックフェラー両財閥にとって、いくつかの利点があります。
まず、ＣＯ２（二酸化炭素）排出権です。ＣＯ２排出権は国や企業に割当てられ、割当量以上のＣＯ２を排出する国や企業は、それ以外の国や企業から排出権を買うことになります。つまり先進諸国は工業を維持するためにアフリカ諸国などの後進国から排出権を積極的に買うことになるわけです。その結果、これから伸びる後進国は排出権を買い上げられてしまい、発展できなくなります。このようにして、豊富な天然資源国である後進国の経済発展をさせないまま支配下に置くことができるという利点が排出権取引の裏にはあります。
エコビジネスによる企業との連携
環境保護の名のもとに、企業は新たに様々なビジネス展開します。そこから得られる莫大な利益のため、企業は自動的に「ＣＯ２削減運動」のパートナーとなるばかりか、強力な推進役となります。
原子力エネルギーの推進
両財閥の独壇場である原子力エネルギー※は、重大事故の際には地球規模の被害を生む危険性があるにも関わらず、二酸化炭素を出さないクリーン・エネルギーとして、推進されます。
（※原料のウランの鉱山はロスチャイルド財閥が、ほぼ独占。ロックフェラー財閥は石油を支配するばかりでなく原発の建設に深く関わっている）
そして、２００９年１２月にデンマークのコペンハーゲンで行われたＣＯＰ15（第15回気候変動枠組条約締約国会議）では、世界統一政府の核となる組織（High Panel Board)が設立され、この組織の財源となる炭素税が世界中の条約締約国に課されました。（ＧＤＰの２％と２−１０％炭素燃料税）このような世界中から税金を集めるシステムが作られたのは、人類の歴史上はじめてのことです。
つまり、「ＣＯ２削減」のスローガンは地球温暖化対策のためではなく、「世界統一政府の創出とその財源確保」のためにあったと読み取れます。
さて、ここで幕末・明治以降の日本を振り返り、いま現在、私たちはどこに位置しているのかをみてみます。
左が「日本における出来事」右が「支配者から見た計画」で、大局的にみるために支配者からの視点でみていきます。
幕末に、日本の端に反乱分子を育て上げ、明治維新で彼らに幕府を転覆させ、支配しやすい明治政府を創設します。
次に、その明治政府に資金と武器と提供し、外国と戦わせ、疲弊させます。疲弊しきったところに、直属の国家であるアメリカを侵攻させます。その後、占領統治し、経済国家として繁栄させます。経済が豊かになったところで、金融崩壊（バブル崩壊）を起こし、国家としての国際競争力を削ぎ落します。この後の計画では、競争力の落ちた日本を中国主導の地域統合体である「アジア連合」へと誘導していきます。
そして、今の私たちのいる位置は、「金融崩壊が引き金となって起きる国家破壊」の段階です。その前触れとして起きているのは、９０年代から続く不景気であり、外資による日本企業の買収です。さらに本格的に、今後起きてくる金融崩壊にはどのようなものがあるのか、その可能性を探ってみました。
迫りくる本格的な金融崩壊のなかで、最も注意しておくものにアメリカの「ドルの崩壊」があります。何の裏づけもなく、無尽蔵にドル札を刷ってきたアメリカは国家破綻寸前です。
そして、日本はそのアメリカから国債を８００兆円ほど購入しています。つまり、アメリカは日本に８００兆円あまりの借金があるのです。この多額の借金から逃げるためにアメリカは、ドルの価値を１０分の一ほどに暴落させ、帳消しにしてしまうという計画を持っています。これが「クラッシュプログラム」。文字通り「ドル崩壊計画」です。
しかし、これはイラン戦争などを誘発して、石油価格を暴騰させた後、その結果、自然に起きた物価上昇対策として仕方なく行われる政策のように演出される可能性も大きいため、注意して世界情勢をみておく必要があります。
また、ドル崩壊後の準備として、アメリカ政府内では、すでに新通貨が作られているという情報があります。
上の写真、これは「アメロ」と呼ばれる通貨です。
この画像は、２００８年に元・ＦＢＩエージェントであり、現在はインターネット放送局をもつハル・ターナーという人物によって、インターネット上で公開されました。彼によれば、これはアメリカ政府が裏で中国に送金したとされる８０００億アメロの中の一部であり、この通貨が、ドル崩壊後の新通貨として使用される可能性があるとのことです。
彼は、「アメリカ政府は近いうち、現在のドルを１０分の一の価値に暴落させるだろう」と言っています。
このアメロの存在については、北米連合の統一通貨になる可能性のあるものとして、米大手テレビ局のニュースでも報道されました。
（※上記写真のアメロ通貨の画像については、偽作であるという情報 もインターネット上にあるため、真偽のほどは不明です。北アメリカの共通通貨が画策されているということが話のポイントです。追記：２０１０年８月７日）
実際にドル崩壊後の新通貨として、このアメロが使用されるか、不明ですが、明確にいえることは、「ドル崩壊」が差し迫っていること。これは多くの経済予測の専門家が指摘するところであり、必ず起こるとみて間違いないようです。
そこで次は、「ドル崩壊」がもし起きたら・・・・・・。そんなことが起きるとは信じたくないですが、万が一のことを知っておくことは大切です。
その後に続く最悪のシナリオを想定してみました。
アメリカによるクラッシュプログラムでドルが崩壊すると、日本の８００兆円を超える米国債の価値も暴落します。また、円の価値も連動して暴落し、国家財政が急激に落ち込み、日本経済が破綻する可能性が濃厚です。
そして、国家が破産すると、国連の機関であるＩＭＦ（国際通貨基金）が介入してきます。つまり、破産した国家に手を差し伸べるという形で、高い金利の付いた融資が行われるのです。その結果、ＩＭＦに介入された国家の経済は、再建がさらに難しくなる立場に追い込まれます。
現実に、日本は過去にも２度、国家破産しています。明治後期から大正にかけての第１期と大戦中の第２期です。
ここで、国家が破産したらどのような事態が起きるのかを過去の例から予測してみます。
昭和21年の「金融緊急措置令」が実施されたときには、
・預金封鎖（生活費・会社の事業費以外の銀行預金の払出し禁止）
・手持ちの財産を一定額以上は銀行に強制預金させられる（財産の取り上げ）
・財産税の創設（財産に高率の税金が課せられる）
・国債は紙切れに・・・・・・
さらに、郵便貯金は10年間の引出し禁止、実質戻ってこなかったということがありました。
そして、アメリカ政府内では、日本の国家破産時の対応に関して、「日本経済再建計画」を始めとする報告書がいくつも書かれています。中でも注目すべきは、「ネバダ・レポート」と呼ばれる
ＩＭＦ（国際通貨基金）の破産処理計画です。
２００２年の国会では、民主党の五十嵐文彦議員が、この「ネバダ・レポート」について触れています。その内容は、
@ 公務員の総数の３０％カットおよび給料の３０％カット。ボーナスはすべてカット。
A 公務員の退職金は１００％すべてカット。
B 年金は一律３０％カット。
C 国債の利払いは５〜１０年間停止＝事実上無価値にする。
D 消費税を１５％引き上げて２０％へ。
E 課税最低限度の年収１００万円まで引き下げる。
F 資産税を導入する。不動産は公示価格の５％を課税。債券・社債は５〜１５％の課税。株式は取得金額の１％を課税。
G 預金は一律、ペイオフを実施するとともに、第２段階は預金額の３０〜４０％を財産税として没収する。
このように日本の国家破産後のシナリオはすでに用意されているのです。
ちょうど、原爆が投下される前から国連創設のシナリオが用意されていたように・・・・・・。
さて、これまで振りかえってきたように、世界の歴史も日本の歴史も、また今後の未来まで含むすべてが、一部の支配者の計画によって作られてきたものだということが理解できたかと思います。
また、ここで強調したいのですが、誤解してほしくないことがあります。 みなさんに、この世界の支配者である「彼ら」を敵や悪者として、とらえてほしいわけではありません。
彼らが、世界中の戦争や金融危機を意図的に演出していることは事実です。
しかし、その一方でいくら人道的に間違っているとはいえ、今ある「人類の文明の歩みをリードしてきた人たちである」という側面もあります。私たちは、彼らに支配される一方で、お金や文明の発達など、彼らの恩恵に浴してきたのです。ただ、これまでの現実を根本的に変えていくには、より多くの人々が、「現実とは何か」を知る必要があると考え、彼らの存在について、伝えているわけです。
「お金」と「武器」と「情報」のすべてを握る一部の人と、一般市民との間には埋めようのないギャップがあります。" コントロールする者 " と " コントロールされる者 " 、また " 操作する者 " と " 操作される者 " というように。あまりにも彼らの住む世界との間に大きなギャップがあるため、私たちには「世界で本当に何が起きていて、何が起きていないのか」毎日の生活のなかで、知りようがないというのが現状です。
その結果として起きる一番の悲劇は、「戦争」です。
戦争が起きて、現場で加害者になるのも犠牲者になるもの私たち一般市民です。支配者が実際に手を下すことも、その犠牲者になることもありません。
血の気の荒い人々が「対テロ」「自由」「平和」「民主主義」で踊らされ、その他の国民も「世界平和のための国際協力」として殺人の片棒を担がされる現実があります。
しかし、ここでよく考えてみてほしいのは、彼らの計画を止めることは不可能とはいえ、それを実行しているのは私たちですから、もし、みんなが真実を見抜き、殺し合いの一切を拒否したら……。
戦争は完全になくなります。しかし、彼らはマスメディアのすべてを握り、ありとあらゆるもっともらしい大義名分で人を戦争に駆り立てます。
世界中のニュースは独占され、情報操作されています。
全米を中心に世界１２１カ国を網羅するAP通信は、約5000のテレビ・ラジオ局と約1700の新聞社を含む通信網を持っています。
また世界のニュースを独占する「ロイター通信」（現トムソン・ロイター）は、イギリスに本拠地を置き世界150カ国に支局を持つ世界最大の通信会社です。現在主要マスコミのほとんどはロイターと契約し、そこから情報を得て、一般に流しています。
そして、現在このＡＰ通信とロイター通信の２社でほぼ世界のニュースを独占している状態です。そして、いうまでもなくＡＰ通信はロックフェラー財閥の企業であり、ロイターはロスチャイルド財閥の企業です。
また、残念なことに明治以来、英米の強力支配にある日本は、欧米より厳しい情報統制下にあるため、先進国にも関わらず、教養人でさえ世界情勢の裏側を知る人が大変少ない状況にあります。
本当の現実を知るにはテレビや新聞はほとんど当てになりませんから、世界情勢を詳しく知るには、自らインターネットや本、質の高い定期刊行物などから積極的に幅広い情報をいれ、照らし合わせ、自分の頭で考えていくことより他に道はありません。
ニュースは伝えてきます。
「テロリストが攻撃してくる」「北朝鮮が攻めてくる」「温暖化で地球が沈んでしまう」「イランが核爆弾を作っている」など。
しかし、よく考えてください。
テロリストや北朝鮮に武器を売ったり、資金を提供しているのは誰でしょう？
ＣＯ２による地球の温暖化が事実だと宣伝しているのは誰でしょう？
またイランが持っているかもしれない核の原料であるウランはどこから来るのでしょう？
アフリカのウラン鉱山はすべてロスチャイルド財閥が所有しているはずです。
ここまで、世界が危ない、地球が危ないと毎日のニュースで連呼する理由は何でしょう？
彼らは私たちにお互いに警戒しあい、戦ってほしいのです。殺し合ってほしいのです。
互いに愛し合ってほしいとは露ほども願っていません。
お金は「無」から生み出され、その「お金」を握っているのは一部の人です。
明治時代から、その「お金」に振り回されてきた「日本の歴史」そして、「私たち」。
維新・戦争・不景気・成長・バブル崩壊、そして、今の景気後退。全てのことが、偶然などではなく、支配者の手のひらの上で起きてきたゲームでした。
これまで私たちは、どれほど彼らの操る「お金」と「情報」に振り回されてきたでしょうか？
お金とニュースに絶対の信用を置き、それらに依存し、生き方を決めてきたように思います。
これからは、そのような生き方からシフトする時代ではないでしょうか。
もちろん、お金は大切です。資産を守るため預金封鎖前に預金を下ろしておくとか、金やレアメタルを買っておくとか、対策も必要かもしれません。しかし、もっと大切なのは来るべき時代にむけて、個人がどのように「お金」と「情報」に過度に頼らない、縛られない生き方をしていくかです。それは、一人ひとりが考えて答えを出していく問題です。
その中で、誰にも共通していえることは、これからの生き方は、「お金」のためでなく、本当に好きなことをしていくことです。
「これから起きる " ドル崩壊 " や " 経済恐慌 " などの怖いシナリオをさんざん伝えておいて、好きなことをやれって？」と思われるかもしれませんが、
これからの時代、何が起きるかわかりません。 " 生活 " さえできれば、あとは本当に好きなことをしたらいいのです。それが、ここまで調べてきて、率直に感じたところです。
最後にガンジーの言葉をプレゼントしたいとおもいます。
つい最近（２０１０年２月初頭）にも、アメリカ政府は、「３ヶ月から半年以内にテロリストによる攻撃が行われる可能性がある」と発表しました。
近々、どこかでテロリストの犯行が起き、それがイランのせいだとされ、戦争が起きる可能性が極めて濃厚となってきました。そうなれば、石油価格は暴騰し、ドルが崩壊し、日本経済も崩れていくでしょう。また、イランは日本にとって第二の石油輸入国。つまり、世界で起きていることは、私たちに関係のないことではないのです。そのまま直結してきます。
ですから、私たち市民が、世界で起きていることに関心を持つことが必要です。他国の出来事、他人事、専門家の領域としないでください。市民一人一人が目を光らせ、世界で起きていることを監視すること。それが彼ら、 " 支配者 " の暴走を食い止める抑止力になります。また、そうするのは、他でもない、私たち自分自身のためなのです。
最後までお読みいただきありがとうございました。
エンディングビデオ 「Us and Them」をご覧ください。
THINKER "Us and Them" from manon film worx on Vimeo.
追加・国家破産時の心構えとして、とても貴重な本がありますのでご紹介します。
「国家破産」以後の世界
藤井 厳喜・著 光文社 ２００４年１２月刊 より抜粋
国家破産という大変動で、最後にあなたを救うのはいったいなにか、ということになる。財産を守りたい。少しでもお金があれば助かる。あなたがそう考えるなら、筆者はなにも言うことはないが、はたして、それであなたは本当に幸せであろうか？
国家破産ではほとんどの国民が大損害を被る。おそらく、いまから確実に計算し、資産を守り抜いた資産家だけがその被害を免れる。また、戦後の復興期の日本でもそうであったように、抜け目なく稼いで財をなす人間も出現する。旧日本軍の資産を横流ししたり、進駐軍の物資を横領して儲けたり、あるいは闇取引で儲けたりというようなことと同じことが起こるだろう。
しかし、それでうまくいったとして、あなたは、多くの国民が苦しんでいるのを見て幸せだろうか？
自分だけは助かったと、笑っていられるだろうか？ロシアのルーブル危機のことを思い出してほしい。ロシア人たちは、どうしてあの厳しい冬の寒さを乗り越え、餓死することなく生きてきたのか？ それは、国家官僚を信じず、家族や親戚、友人� �士で助け合ったからである。子供は親の面倒をみて、家族同士は助け合って働いた。ルーブルは紙くずになったが、彼らは物々交換で日常生活の物資を融通しあった。
つまり、いくらお金や資産を持っていようと、あなたを支えてくれる周囲の人間がいなければ、あなたは助からないのだ。もちろん、お金や資産があれば助かるが、それだけであなたは幸せにはなれない。筆者はこれまで「国家破産本」を批判してきたが、それはこうした考えに基づいている。
最後にあなたを救うのは、守り抜いた財産や資産ではけっしてないのだ。あなたを救うのは「誠」の精神であり、あなたの信用である。それによって築かれた人と人の絆であり、もっと言えば「愛国心」であろう。
参考文献：
『ロスチャイルド〈上〉―富と権力の物語』 デリク ウィルソン 新潮社
『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』 安部芳裕 徳間書店
『仕組まれた昭和史 日中・太平洋戦争の真実』 副島隆彦 日本文芸社
『ドル亡き後の世界』 副島隆彦 祥伝社
『洗脳支配ー日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべてー』 苫米地英人 ビジネス社
『大いなる秘密（上） 爬虫類人』 デーヴィッド・アイク 三交社
『国際軍事データ２００８−２００９』（財）ディフェンスリサーチセンター 朝雲新聞社
『密封された昭和史ー今の無惨な日本はこの時から始まったー』 松本英昭 第一企画出版
『真珠湾 日本を騙した悪魔』 ジョン・コールマン博士 成甲書房
『祈りの島 沖縄・久高島』 浅川嘉富
『すでに世界は恐慌に突入した』 船井幸雄・朝倉慶 ビジネス社
『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』 アンドリュー・ヒッチコック 成甲書房
『もう一度学びたい 日本の近現代史』 菊池正憲 西東社
『面白いほどよくわかる 日露戦争』近現代史編纂会 日本文芸社
『ロックフェラー・ロスチャイルドを超える 闇の超世界権力 スカル＆ボーンズ』クリス・ミレガン＋アントニー・サットン 徳間書店
『世界のニュース 意外なウラがわかる本』 ロム・インターナショナル こう書房
『国家破産以後の世界』 藤井厳喜 光文社
『金融崩壊後の世界ー資本主義というマトリックスからの脱却ー』 安部芳裕・佐々木重人 文芸社
フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」（原題：ＷＨＹ ＷＥ ＦＩＧＨＴ）
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